教育は何をなすべきか：能力・職業・市民

『教育は何をなすべきか：能力・職業・市民』
広田照幸（教育社会学、教育史、社会史）
岩波書店（2015）

教育の自由化の隠れ蓑として
個性主義がうたわれるようになった

職業教育主義の問題性
むしろ職業教育の終焉

第二次大戦がなければ
日本はイギリスのような階級社会になったかもしれない

どんな職業であれ、
過去の業績から未来のそれを完全に予見する科学は存在しない。
Galston

生まれつきの才能の分配をある点で共通の資産とみなし、
この分配を補償することによって可能となる、
より大きな社会的経済的便益を分け合う。
ロールズ、正義論

ある個人の諸能力を社会的地位や階級の影響から切り離して
評価することは困難であるし、不可能ですらある。
Kelly, Equal Opportunity, Unequal Capability

竹内章郎の能力の共同性論

優れた資質の子どもが画一的教育ために才能を伸ばせずにいるから、
特別な教育を与えるべき。という議論の誤謬

個々の子どもの生まれつきの能力は測れない。
新自由主義の植民地としてのボランティア

1924年の大阪市市電ストライキ事件、
ボランティアが代わりに電車を動かしてしまいストライキは全滅、
大量の解雇者を出しての惨敗に

関東大震災の後に構築された国民レベルの防災体制が、
そのまま昭和の総動員体制下の防空体制へと発展した

ひとつになろうが生むマイナス面

☆☆☆☆☆
難易度3/5 推薦度3/5

教育論史を描き、職業教育やエリート教育など、
教育の自由化に反対するもの。

ボランティアは確かに問題で、私はある意味、経済競争を擾乱して労働条件を悪化させる、悪の手先ではないかと疑っている。

・今日の一言（本文より、憲法第26条）
すべての国民は、法律の定めるところにより、その能力に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。
All people shall have the right to receive an equal education correspondent to their ability, as provided by law.
모든 국민은 법률이 정하는 바에 의해 그 능력에 따라 평등하게 교육을 받을 권리를 가진다.
全体国民在法律规定范围内，人人在其能力內有接受教育的权力。

タグ：広田照幸